この記事は「離婚準備シリーズ」の第1回です。
「離婚したい」と思っても、何から始めればいいのか分からない…
そんな不安を抱えている方は多いのではないでしょうか?
この記事では、私自身の体験をもとに、
- 別居前にやっておいてよかったこと
- 知らずに後悔したこと
などを数回に分けてご紹介していきます。
誰かの新たな一歩の参考になれば嬉しいです。
私の当時の状況
- 私:正社員(育児短時間勤務中)
- 相手:無職(病気療養中)
- 子ども:1歳半
- 実家・保育園:アパートから車で15分以内
別居前にやっておくべきこと
1. 資産の洗い出しと名義確認
まずは家計全体の「資産」を把握しましょう。
- 預貯金通帳
- 保険(生命保険・学資保険など)
- 車などの財産
それぞれ「誰の名義なのか」を確認しておくことが大切です。
私の場合、お金の管理は私がしており、夫の通帳も持っていました。
夫の資産もある程度把握していたので、別居の判断もスムーズでした。
相手の資産がわからない場合は、最低限「自分名義の資産」をしっかり確保することが重要です。
2. 別居後の生活費を試算する
資産の確認とあわせて、今後の生活にどれくらい費用がかかるかもシミュレーションしておくと安心です。
実家へ転居するメリット
もし実家に戻れるのであれば、私は実家への一時的な転居をおすすめします。
理由は主に以下の3点です。
- 家賃や光熱費の負担がほぼゼロ
- 自分以外の大人がいることで、子どもも安心できる
- 親のサポートが受けられる可能性がある
頼れるところには無理せず頼っていいと思います。
健康保険の扶養変更も忘れずに
別居・離婚に伴い、健康保険の「扶養(被扶養者)」を見直す必要があります。
私の場合、相手が病気で無職になったのをきっかけに、
相手と子どもを私の扶養に入れる手続きを比較的スムーズに進めることができました。
タイミングや必要書類は家庭や加入している保険の種類(協会けんぽ/共済/組合など)によって異なるため、
会社の人事や保険の窓口で早めに確認しておくのがおすすめです。
特に「子どもの扶養変更」は、別居後の生活を安定させるうえで非常に重要なステップです。
児童手当と住所変更の注意点
基本的に、児童手当は「子どもと住んでいる親」に支給されます。
別居する場合は、役所での住所変更手続きが必要です。
ただし、状況によっては注意が必要です。
私の場合は、アパートの契約者は私。住宅手当も会社から受けていました。
一方、夫はすでに実家へ転居していたものの、アパートには私や夫の荷物が残っており、
生活の拠点は実家でも「住所変更をしない」ことで住宅手当をしばらく受け続けていました。
住所変更は、各種支援制度や補助金に影響を与えることがあるので、慎重に判断しましょう。
役所に相談を
児童手当や、ひとり親になる前に受けられる支援制度もあります。
別居前や直後に、市役所の窓口に相談して、支援の有無や条件を確認しておくと安心です。
まとめ|離婚は「準備」がカギ
離婚や別居は感情だけで動くと、あとから「知らなかった…」と後悔することもあります。
まずは資産の把握と、生活の基盤づくり。
そして可能であれば、実家など安心できる環境に身を置くことをおすすめします。
次回は、別居後の生活や支援制度について詳しくお伝えします。
新しい一歩を踏み出す方の参考になりますように。
▶ 次回の記事:【体験談】離婚で弁護士選びに失敗しないために私がやったこと